2021.09.22

　COVID-19の感染拡大は、特に低収入世帯において、食糧安全保障を悪化させており、追加栄養補助プログラム（SNAP）参加者は、食糧安全保障率が増加することが見込まれていました。

　研究者らは、年収50万ドル以下の低収入世帯からの931人を対象に、食糧安全保障とCOVID-19感染拡大前年と最初の4か月間の食糧支援プログラムへの参加の情報を収集しました。

　食糧非安全保障率は、参加者が不景気な間、COVID-19蔓延前の31%から、COVID-19蔓延後の最初の4か月の、39％に増加しました。

　更に重大なことに、食糧非安全保障な低収入世帯において、COVID-19蔓延に先立ち、47%がSNAPへ参加したが、COVID-19蔓延後4か月で、39％のみが食糧非安全保障率が増加しました。

　特に、SNAP参加において、アフリカ系住民世帯、子供のいる世帯、最低レベルの収入世帯の食糧非安全保障率が大幅に下がりました。

　飢餓の改善のためにデザインされた食糧支援プログラムが、最も漸弱な人々、COVID-19蔓延のような、特に、複数種の困難にぶつかっている、対象に実施されるべきであると本論文では結論づけております。

　ご興味をお持ち頂けましたら、以下のリンクをご参照ください。

　https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S221133552100245X